日本アニメ史を塗り替えたメガヒット『鬼滅の刃』の経済圏は推定1兆円に達し、その勝因の1つは「脱テレビ」だった──。エンタメ社会学者の中山淳雄氏による新著『推しエコノミー 「仮想一等地」が変えるエンタメの未来』より、第1章「メガヒットの裏側で進む地殻変動」の一部を抜粋・再構成してお届けします。
すべてのエンタメ産業のプレイヤーが目指す到達点

『鬼滅の刃』の経済圏について推計すると次のようになる。

コミックスはアニメ化前の2018年11月末で累計300万部、アニメの放送・配信が終わった2019年11月末で2500万部と、2019年に約100億円の収入があった。それがコロナ禍でブームがおきると2020年11月末には1.25億部と前年のほぼ5倍となり、2020年だけで440億円のコミックス収入が積み上がったことになる。

ノベル（小説）も2019年末の80万部から20年末で500万部と、28億円の収入が生まれている。LiSAによる主題歌「紅蓮華」のCDは2019年7月に発売され、2019年には27万枚で売上3億円だったが、2020年になってからさらに伸びて累計76万枚、つまり5億円が追加収入となった。テレビアニメのDVD・BDは2019年に発売された第6巻までで12.5万枚と8億円だったが、2020年の追加5巻は8.7万枚で売上5億円が計上されている。

映画版の興行収入は515億円となり、その映画版のDVD・BDは150万枚を超える記録的な販売数で2021年の収入として100億円超がそこに追加される。

そして鬼滅のキャラクターを使った食品から玩具に至るさまざまな商品化によるMD（マーチャンダイジング）の市場規模は9000億円に達すると推計している。

このように総額でいうと2020年で1兆円規模の経済圏が形成されており、そのうちのロイヤルティーとしてかなりの金額がアニメ制作の3社に還元される。その3社とは、ソニーグループでアニメプロデュースを手がけるアニプレックス、アニメ制作のユーフォーテーブル、マンガ出版としての集英社である（ユーフォーテーブルは脱税で起訴された）。

これがアニメ製作への出資でかなえうる、およそ最高峰の期待収益と言えるだろう。まさにIP（知的財産）創出のジャパニーズドリームであり、アニメ業界のみならずすべてのエンタメ産業のプレイヤーが目指している到達点である。

日本のテレビで放映されるアニメ作品は、ほぼすべて「アニメ製作委員会」という共同出資によって作り上げられている。1本当たり2億～3億円（30分枠の1話当たりでいうと1500万～2500万）を、それぞれ数社から10社近くで出資している。ざっと年間300本のアニメが制作され、総額750億円ほどがアニメ委員会に出資されている。

出資によって期待される収益は、まずはアニメの映像・音声などが権利となって、それを使った派生ビジネスが展開されていくなかで「著作権料」としてアニメ委員会にロイヤルティー収入を戻してもらう権利収入である。これだけで約3000億円になり、この時点で制作費用の約4倍の収益になる、なかなかのビジネスである

そのほか、アニメの映像・音楽を使ってグッズを作ったり、パチンコを開発したり、ゲームに転用したりといった派生ビジネスがあり、この全収入が年間約2.5兆円となる。初期制作費の20倍以上の規模になる。

テレビアニメと言いながら、その人気の発火点はテレビ放送ではなく、もともとのマンガですでに数万人の購入ユーザーができあがっていたり、SNSや話題になった商品化、またはデジタルゲームによって人気が高騰するといった事例も散見される。「テレビ」が恒星のように最初に光を作り出す（その作品が好きなユーザーを何万人、何十万人と生み出す）のは、過去の話でしかない。いまや視聴者を増やす主役はテレビではなくなっている。

フジテレビでの鬼滅の再放送である2020年10月10日（土）20時からの第1夜は、結果として世帯視聴率（総合視聴率）20％を超えることになる。これは「生放送‼ 半沢直樹の恩返し」（2020年9月6日、TBS）、「ゆく年くる年」（2020年12月31日、NHK総合）とほとんど変わらない高視聴率であった。
★抜粋記事


https://toyokeizai.net/articles/-/461664?display=b